The Zero Trust Data Security™カンパニーであるRubrik（本社：米国カリフォルニア州パロアルト、CEO：ビプル・シンハ（Bipul Sinha）、以下 Rubrik）は本日、最高情報セキュリティ責任者(CISO)アドバイザリーボードを新設し、議長にクリス・クレブス（Chris Krebs）氏が就任したことを発表しました。クレブス氏は、戦略的なCISOアドバイザリーボードを構築・指揮し、ランサムウェアを中心に、かつてないペースで拡大するサイバー攻撃の対策について官民の企業・団体を支援します。米国のサイバーセキュリティコンサルティング企業であるKrebs Stamos Groupの創設メンバーである同氏は、最近では米国サイバーセキュリティ・インフラストラクチャセキュリティ庁 CISA の初代長官を務めるなど、連邦政府と民間企業の双方の視点から、世界規模のサイバーセキュリティに関する卓越した専門知識を有しています。
2017年に米国国土安全保障省に入省以前はマイクロソフトの米国政府対応チームに数年間在籍し、サイバーセキュリティとテクノロジーの問題に関する同社の米国政策業務を指揮しました。このほか、ハーバード大学の研究機関であるベルファー・センターの非常勤シニアフェローと、アスペン研究所のサイバーセキュリティ担当シニア・ニューマーク・フェローも歴任しています。
RubrikのCEO兼共同創設者であるビプル・シンハ（Bipul Sinha）は、次のように述べています。「ランサムウェアは、私たちの経済とデジタルライフを脅かす最大の脅威です。すべての企業はサイバー攻撃に対して脆弱であり、こうした脆弱性を修正するには、想定されるあらゆる対策を講じる必要があります。クレブス氏はこの10年間を代表する重大なサイバー攻撃の対応・解決における経験を有しており、新設されたCISOアドバイザリーボードの議長として類まれな資質を備えています。私たちは、今後一丸となってあらゆる政府・企業が直面するサイバーセキュリティのジレンマを解決していきます。」
クレブス氏は議長としてRubrikと協力し、医療、重要インフラ、金融サービスなど、さまざまな業界を対象に、米国内の主要なCISOを招聘します。アドバイザリーボードでは、サイバーセキュリティの未来に向けて、データセキュリティ分野の情報交換とソートリーダーシップ活動を促進するとともに、Rubrikのデータセキュリティ製品のさらなるイノベーションのために重要な知見をもたらすことを目指します。
クリス・クレブス氏は、次のように述べています。「この10年間で、あらゆる種類のサイバー攻撃が着実に増加していますが、中でもサイバー犯罪は、すべての企業にとって最も緊急を要するデジタルリスクとなっています。グローバルなデジタル経済の一員である限り、ランサムウェア・ギャングの標的から逃れられないと言っても過言ではありません。局地的な影響から、国家規模の重大事件まで、さまざまな攻撃が行われる中、すべての企業・団体は、自社のデータや顧客、そしてより大規模な視点として、国家を対象に、最善のセキュリティ対策を検討するべきです。Rubrikは、データセキュリティの未来を定義しています。サイバー犯罪に立ち向かい、セキュリティと回復力を高めたデジタルの未来を形成するため、Rubrikと緊密に協力して、情報セキュリティ分野を代表する専門家と実務経験者を招集できることを嬉しく思います。」
RubrikのCISOアドバイザリーボードの各メンバーは、業界での専門知識、現在のポジション、キャリア全体を通じたサイバーセキュリティの発展への貢献に基づき選出されます。
Rubrikは現在、サイバーセキュリティとサイバーポリシーの分野で、卓越した専門知識の構築に取り組んでいます。Rubrikでは2022年5月に前職で米国中央情報局（CIA）のCISOを務めていたマイケル・メストロビッチ（Michael Mestrovich）の新CISO就任を発表したばかりです。また、Rubrikでは、シスコのCFOのスコット・ヘレン（Scott Herren）や、Puppet社のCEOのイヴォンヌ・ワッセナー（Yvonne Wassenaar）など、この1年を通じて取締役会を拡大しています。
Rubrik(ルーブリック)について
Zero TrustDataSecurityTMカンパニーであるRubrikは、企業にデータセキュリティとレジリエンスを提供します。 Rubrikは、ゼロトラストデータ保護、ランサムウェア調査、インシデント被害の抑制、センシティブなデータの発見、組織的なアプリケーションリカバリなど、単一のプラットフォームでセキュリティとデータの保護を提供します。 これは、データが常に復旧可能であり、必要な時にはデータを復旧可能であるため、身代金を支払う必要が無いことを意味しています。データの保護はアプリケーションの保護でもあり、結果、ビジネスの保護につながります。
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